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【働き方改革】日本人が働きすぎる原因と、そうならないための方法

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Japanese work too hard

昨今日本人の働き方について社会問題になっており、日本政府も「働き方改革」なるものを打ち出していますが、その内容は一般的な目線から見て懐疑的なものが多く、本当の意味での「日本人の働き方」が良くなるとは到底思えません。

そもそもなぜ日本人は働きすぎるのでしょうか?

この記事では、「日本人はなぜ働きすぎるのか」という疑問にスポットを当て、

  • 日本人が働きすぎている原因
  • どうすれば日本人が働きすぎないようになるか
  • 自分が「働きすぎる日本人」にならないためにはどうするべきか

これらについて考えてみました。

日本人が働きすぎる原因

日本の評価システムは、生産性を軽視している

Japanese work too hard

日本の一般的な企業の場合、『能力が高く仕事が早い定時に帰宅する社員』と『能力が低く仕事が遅い残業をたくさんする社員』では、後者の方が給料が高くなるシステムになっています。

もちろん社員の能力もある程度は反映されますが、行った仕事内容ではなく、仕事をした時間で給料が決まるシステムなので、必然的にそうなります。

給与システムが生産性を無視しているのですから、日本の社会人は当然生産性を追求しながら仕事をしません。

このシステムの最も悪い点は、『たくさん残業している=頑張っている』という評価が得られてしまうのが一番の問題だと考えます。

これは社会人だけに留まらず、大人から見た子供への評価も同じ基準で行われます。

「あの子はたくさん勉強して偉い」

こんなセリフを聞いた事が誰しもあるでしょう。

これは「たくさん残業をする=偉い」の考えに基づく評価で、本来「勉強してないのに成績が良い」のが最高であるのに、成績について触れもせず「遊んでばかり」なんて言われてしまうのです。

そしてその環境で生活する日本人には、無意識のうちに「長時間何かをする=偉い」の意識が根付いてしまい、そのシステムが連鎖しているのではないでしょうか。

時間で評価する日本のシステムのメリット

日本の企業は拘束時間に対して報酬を支払うシステムのため、一度正社員雇用をされれば簡単にはクビになりませんし、1つの企業に終身雇用されるのも普通の事です。

海外では生産性が低い、能力が無ければ即クビになるか、賃金がとても低くなりますから、安定して働けるという点では日本の評価システムの方が優れています

ただこれは、能力がとても高い人から見れば不公平である事に間違いはありません。

どうすれば日本人が働きすぎないようになるか

日本の労働環境が改善される事は無いと考えます。

なぜなら、現在の日本における生活システム(ローンや保険など様々)が、現在の日本人の働き方によって得られる「安定して働ける雇用システム」に根深く関連しているからです。

例えば明日から突然海外のように能力重視で簡単にクビになるシステムになったとしたら、ローン会社は長期ローンを組ませてはくれませんよね。

その人が長期的に雇用されている保証がありませんから。

このように、日本の社会の仕組みは『働きすぎる日本人』の生活方式の上に成り立っているので、この先も日本人は生産性を考えず、働きすぎる事から脱却できないんじゃないかと私は考えています。

日本人の働き方ってそんなにマズいの?

Japanese labor productivity

出典:(財)社会経済生産性本部「労働生産性の国際比較2018」

これは2018年に発表された就業者1人あたりの労働生産性をランク付けしたもの。

主要7ヵ国の中ではダントツの最下位になっているどころか、ここ40年でランクが下がっているのだ。

先進国であるのにも関わらず生産性を度外視した社会システムによって、このような恥ずべき結果となってしまっているが、これは一人一人でどうこうできる問題ではなく、日本の政治家の責任とも言える。

Japanese labor productivity

出典:(財)社会経済生産性本部「労働生産性の国際比較2018」

こちらはOECD(経済協力開発機構)の加盟国における『時間あたり労働生産性』を示した2017年のグラフ結果です。

当然日本は主要7ヵ国で最下位で、なんと一位のアイルランドと比べ2倍以上生産効率性が悪いのが見てとれます。

簡単に言えば日本人の半分の時間で同じ仕事をするという事です。

アイルランドを含むヨーロッパの国々では夏季冬季に2週間ほどの休暇を取り、残業をしすぎずしっかり自分の時間を作る。

一方日本人は言うまでもなく…と考えると日本の働き方がバカバカしく思えてきます。

 

自分が「働きすぎる日本人」にならないためには

Japanese work too hard

はっきり言いますが、日本の会社から脱出するか、自分で起業するかしか方法がありません

今勤めている企業が、ここまで解説した「働きすぎる日本人のシステム」に該当してしまっているなら、脱却する可能性はほぼゼロでしょう。

海外移住や転職は日本人にとってハードルが高い行動ですが、現状に不満があるならチャレンジするべきです。

家族がいる、英語ができない等の理由で海外移住ができないなら、外資系企業への転職を目指してみるのは如何でしょうか。

外資系企業は海外に拠点を置いている企業のため、海外の会社のルールを日本風に落とし込んだ形になっています。

日本の企業よりかなり働きやすい環境になっているので、現状に不満があるなら目指す価値はあるでしょう。

また、日本の企業とは違い「能力さえあれば取る」という方針の企業が多いですから、努力次第で何とでもなります

学生であれば外資企業を目指した就職活動を、社会人であれば外資企業に転職するルートを逆算すれば良いでしょう。

どういう努力をすれば外資系企業に就職、転職できるかは外資系企業の取り扱いがある転職サービスを使う事をおすすめします。

転職サービスは、転職する際に企業から転職サービス側へ紹介料が支払われるシステムのため、利用するユーザーは無料で相談・利用できます。

利用してみて自分に合わなければ別の転職サービスを使ったり、別の方法を使えば良いのです。

⇒外資系企業の取り扱いがある転職サービスをチェックしてみる

まとめ

日本人が働きすぎる事は、現在の日本の大きな社会問題の1つです。

しかし日本人はこれまでの歴史、長年蓄積されたマインド、構築済の社会システムによって「働きすぎる事」から脱却するのは不可能だと考えます。

であるなら、自分がそうならないための行動を起こすべきだと思うのです。

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